大阪府立大学工業高等専門学校学則（平成23年3月30日規程第15号）

 

第1章　総則

 

（目的及び使命）

第1条　大阪府立大学工業高等専門学校（以下「本校」という。）は、ものづくりの街大阪において、深く専門の学芸を教授し、創造力と高い倫理観のある実践的技術者を養成することを目的とし、その教育及び研究の機能を活かして、地域及び産業の発展に寄与することを使命とする。

2　前項の目的及び使命を達成するため、本校の教育方針及び達成目標を別に定める。

（平成27年規程第1号全文改正・平成28年規程第95号一部改正）

 

第2章　組織編制

 

（学科及び定員）

第2条　本校の学科本校の学科及びその定員は、次のとおりとする。

学　科	入学定員	編入学定員	収容定員
総合工学システム学科	160人	4年次10人	820人

2　学科は、教育上有益と認められるときには、適切なコースの学級を編成することができる。

3　本校で学習及び研究する者として、入学定員に係る学生(以下「学生」という。)のほか、聴講生、研究生、共同研究員を受け入れることができる。

（平成23年規程第92号・平成24年規程第66号・平成26年規程第50号・平成27年規程第1号一部改正）

 

(人材養成目的)

第2条の2　学科の人材養成目的は、次のとおりとする。

学科	人材養成目的
総合工学システム学科	ものづくりの場でのリーダー的資質を備えた創造力と高い倫理観のある実践的な技術者の養成

2　コースの人材養成目的は、別に定める。

（平成28年規程第95号一部改正）

 

(職員)

第3条　本校に、校長、教授、准教授、講師、助教、助手、事務職員、技術職員、その他必要な職員を置く。

 

(教務主事及び学生主事)

第4条　本校に、教務主事及び学生主事を置く。

2　教務主事は、校長の命を受け、教育計画の立案その他教務に関することを掌理する。

3　学生主事は、校長の命を受け、学生の厚生補導に関することを掌理する。

4　教務主事及び学生主事は、教授をもって充てる。

（平成27年規程第1号一部改正）

 

(副校長)

第4条の2　本校に、副校長を置く。

2　副校長は、校長の職務を補佐する。

3　副校長は、前条の教務主事及び学生主事の職にある者をもって充てる。

（平成27年規程第1号一部改正）

 

第3章　修業年限、学年、学期及び休業日等

 

(修業年限)

第5条　修業年限は、5年とする。

 

(学年)

第6条　学年は、4月1日に始まり、翌年3月31日に終わる。

 

(学期)

第7条　学年を次の2期に分ける。

前期　4月1日から9月30日まで

後期　10月1日から翌年3月31日まで

 

(休業日)

第8条　休業日は、次のとおりとする。

(1)　国民の祝日に関する法律(昭和23年法律第178号)に規定する休日

(2)　日曜日及び土曜日

(3)　春季休業日　4月1日から4月7日まで

(4)　夏季休業日　7月21日から8月31日まで

(5)　冬季休業日　12月25日から翌年1月7日まで

(6)　学年末休業日　3月16日から3月31日まで

(7)　学校創立記念日　11月22日

2　校長は、教育上必要と認めるときは、前項の休業日を変更するほか、休業日に授業を行なうことができる。

 

(臨時休業)

第9条　感染症予防上必要があるとき、又は非常変災その他急迫の事情があるときは臨時に学校の全部又は一部の授業を行わないことがある。

 

(授業終始の時刻)

第10条　授業終始の時刻は、校長が定める。

 

第4章　教育課程等

 

(授業期間)

第11条　1年間の授業を行う期間は、定期試験等の期間を含め、35週以上にわたるものとする。

 

(教育課程)

第12条　学科の学年別授業科目及びその単位数は、一般科目にあっては別表第1、専門科目にあっては別表第2のとおりとする。

2　学生は、前項に規定する所定の教育課程を履修しなければならない。

3　各授業科目の単位数は、30単位時間の履修を1単位として計算するものとする。

4　前項の規程にかかわらず、本校が定める授業科目については、1単位の授業時間を45時間の学修を必要とする内容を持って構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位を計算することができる。

(1)　講義及び演習については、15時間から30時間までの範囲で本校の定める時間の授業をもって1単位とする。

(2)　実験、実習及び実技については、30時間から45時間までの範囲で本校の定める時間の授業をもって1単位とする。

5　前項の規定により計算することのできる授業科目の単位数の合計は、60単位を超えないものとする。

6　前3項の規定にかかわらず、卒業研究、卒業制作等の授業科目については、これらの学修の成果を評価して単位の修得を認定することが適切と認められる場合には、これらに必要な学修等を考慮して、単位数を定めることができる。

7　第1項に定める授業科目のほか、特別活動を行い、その単位時間は別表第3のとおりとする。

 

(他の高等専門学校における授業科目の履修)

第13条　校長は、教育上有益と認めるときは、学生が他の高等専門学校において履修した授業科目について修得した単位を、30単位を超えない範囲で本校における授業科目の履修により修得したものとみなすことがある。

 

(高等専門学校以外の教育施設等における授業科目の学修等)

第14条　校長は、教育上有益と認めるときは、学生が行う大学における学修その他文部科学大臣が別に定める学修を、本校における授業科目の履修とみなし、単位の修得を認定することがある。

2　前項により認定することのできる単位数は、前条により本校において履修したものとみなす単位数と合わせて30単位を超えないものとする。

 

(学習の評価並びに課程の修了及び卒業の認定)

第15条　学習の評価並びに各学年の課程の修了及び卒業の認定についての必要な事項は、校長が別に定める。

2　校長は、前項の規定により卒業を認めた学生には、卒業証書を授与する。

 

(称号)

第16条　前条第2項の規定により卒業証書を授与された者は、準学士と称することができる。

 

(原級留置)

第17条　校長は、各学年の課程の修了又は卒業を認めることができない者を原学年に留め置くことがある。

2　前項により、原学年に留め置かれた者は、当該学年の教育課程を再履修するものとする。

 

第5章　入学、転学、留学、退学、休学等

 

(入学資格)

第18条　学生として本校に入学することのできる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1)　中学校若しくはこれに準ずる学校を卒業した者又は中等教育学校の前期課程を修了した者

(2)　文部科学大臣が中学校の課程と同等の課程を有するものとして認定した在外教育施設の当該課程を修了した者

(3)　外国において、学校教育における9年の課程を修了した者

(4)　文部科学大臣の指定した者

(5)　学校教育法(昭和22年法律第26号)第18条の規定により、保護者が就学させる義務を猶予又は免除された子で、文部科学大臣が別に定めるところにより、中学校を卒業した者と同等以上の学力があると認定された者

(6)　その他校長が、中学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者

 

(第1学年の入学)

第19条　第1学年に入学を願い出た者に対しては、校長は、別に定めるところにより、入学者の選抜を行なう。

 

(編入学)

第20条　第2学年以上に入学を願い出た者に対しては、校長は、その者が相当年齢に達し、前各学年の課程を修了した者と同等以上の学力があると認めたときは、相当学年に入学を許可することがある。

 

(転学)

第21条　他の高等専門学校に在学する者で本校に転学を願い出た者に対しては、校長は選考のうえ、入学を許可することがある。

 

(入学の手続及び許可)

第21条の2　校長は入学者の選抜に合格し、別に定めるところにより、所定の書類の提出及び入学料の納付を行なった者に入学を許可する。

 

(留学)

第22条　学生が外国の高等学校又は大学に留学しようとするときは、校長の許可を受けなければならない。

2　留学の期間は、原則として1年以上2年未満とする。

3　留学を許可された学生については、外国の高等学校又は大学における履修を本校における履修とみなし、30単位を超えない範囲で単位の修得を認定することがある。

4　前項の規定により単位の修得を認定された学生については、学年の途中においても、各学年の課程の修了又は卒業を認めることがある。

 

(誓約書及び保証書等)

第23条　入学を許可された者は、入学の日から15日以内に、誓約書及び保証書を校長に提出しなければならない。

また、入学に際して提出した書類に記載された住所に変更のあった者は、新たな住民票の写し等を提出すること。

2　前項の手続きを行わないときは、校長は、入学の許可を取り消すことがある。

 

(退学及び再入学)

第24条　学生が、病気その他やむを得ない理由により、退学をしようとするときは、校長の許可を受けなければならない。

2　前項の規定により退学した者(第1学年については、1学期間以上在学した者に限る。)で、本校の相当学年に再入学を願い出た者に対しては、校長は選考のうえ、学期初めに入学を許可することがある。

 

(他の学校への転学等)

第24条の2　他の学校に転学又は編入学を志望しようとする者は、校長の許可を受けなければならない。

 

(休学)

第25条　学生が、病気その他やむを得ない理由により、その学年の終わりまでの間において、引き続き3月以上就学することができないときは、校長の許可を受けて、休学することができる。

2　休学の期間が経過してもなお復学できないときは、当初の休学許可の日から引き続き2年を超えない範囲内において、休学を更新することができる。

3　休学が引き続き、2年に達しなお復学できないときは、校長は、退学させるものとする。

 

(復学)

第26条　休学している学生は、休学の理由が消滅したときは、校長の許可を受けて、原学年に復学することができる。

 

(感染症予防措置)

第27条　校長は、学生が感染症にかかっており、かかっておる疑いがあり、又はかかるおそれがあるときは、当該学生に理由及び期間を明示のうえ、出席停止を命ずることがある。

2　前項による休学については、第25条第3項の規定は適用しないものとする。

 

(研究生)

第28条　本校の学生以外の者で、本校において、特殊の事項につき研究を志望する者があるときは、選考のうえ、研究生として入学を許可することがある。

 

(聴講生)

第29条　本校の学生以外の者で、本校において、一または複数の授業科目を履修しようとする者があるときは、選考のうえ、聴講生として入学を許可することがある。

 

第30条　第28条及び第29条に関する必要な事項は、別に定める。

 

第6章　入学料及び授業料

 

(入学料及び授業料等)

第31条　入学料及び授業料等に関し必要な事項は、別に定める。

 

第32条～第36条　削除

 

(入学許可の取消し)

第37条　校長は、入学を許可された者が、別に定めた期日までに入学料を納付しないときは、入学許可を取り消すことができる。

 

(授業料滞納者に対する措置)

第38条　校長は、正当な理由がなく、1月以上納付額を滞納した者に対しては、出席停止を命ずることができる。

2　前項の規定により出席停止を命じられた者が、更に2月を経過してもなお納付額を納付しないときは、退学させるものとする。

 

第7章　学生細則及び賞罰

 

(学生細則)

第39条　学生は、この学則に定めるもののほか、別に定める学生細則を守らなければならない。

 

(褒賞)

第40条　褒賞については、校長が別に定める。

 

(懲戒)

第41条　校長及び教員は、教育上必要があると認めるときは、学生に懲戒を加えることがある。

2　懲戒のうち、退学、停学及び訓告の処分は校長がこれを行う。

3　前項の退学は、次の各号の一に該当する者に対して行う。

(1)　性行不良で改善の見込みがないと認められる者

(2)　学力劣等で成業の見込みがないと認められる者

(3)　正当の理由がなくて出席常でない者

(4)　学校の秩序を乱し、その他学生としての本分に反した者

 

第8章　専攻科

 

(設置)

第42条　本校に専攻科を置く。

 

（目　的）

第43条　専攻科は、高等専門学校における教育の基礎の上に、より高度な工学に関する専門知識と技術を教授し、研究を指導することにより、創造力と高い倫理観があり、実践的な開発・研究型技術者を養成することを目的とする。

2　前項の目的を達成するため、専攻科の達成目標を別に定める。

（平成27年規程第1号一部改正・平成28年規程第95号一部改正）

 

(専攻及び学生定員)

第44条　専攻科の専攻及び入学定員は、次のとおりとする。

専攻	入学定員	収容定員
総合工学システム専攻	20人	40人

 

(人材養成目的)

第44条の2　専攻の人材養成目的は、次のとおりとする。

専攻	人材養成目的
総合工学システム専攻	ものづくりの場でのリーダー的資質を備えた、創造力と高い倫理観があり、国際的に通用する実践的な開発・研究型技術者の養成

2　コースの人材養成目的は、別に定める。

（平成28年規程第95号一部改正）

 

(入学資格)

第45条　専攻科に入学できる者は、次の各号の一に該当する者とする。

(1)　高等専門学校を卒業した者

(2)　短期大学を卒業した者

(3)　専修学校の専門課程を修了した者のうち、学校教育法第132条の規定により大学に編入学することができる者

(4)　外国において、学校教育における14年の課程を修了した者

(5)　外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における14年の課程を修了した者

(6)　その他校長が、高等専門学校を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者

 

(入学者の選考)

第46条　校長は、専攻科の入学志願者について、別に定めるところにより、入学者の選抜を行う。

 

(修業年限及び在学年限)

第47条　専攻科の修業年限は、2年とする。ただし、4年を超えて在学することはできない。

 

(教育課程)

第48条　授業科目及び単位数等は、別表第4のとおりとする。

2　本校が定める授業科目については、1単位の授業科目を45時間の学修を必要とする内容をもって構成することを標準とし、授業の方法に応じ、当該授業による教育効果、授業時間外に必要な学修等を考慮して、次の基準により単位を計算することができる。

(1)　講義及び演習については、15時間から30時間までの範囲で本校の定める時間の授業をもって1単位とする。

(2)　実験、実習及び実技については、30時間から45時間までの範囲で本校の授業をもって1単位とする。

 

（学科の科目の履修）

第48条の２　校長が必要と認めるときは、専攻科の学生に学科の科目を履修させることができる。

２　前項の規定により履修した科目について修得した単位は、第50条第1項に規定する単位数には含めない。

（平成28年規程第95号追加）

 

(休学期間)

第49条　専攻科学生の休学期間は、1年以内とする。ただし、特別な理由がある場合は1年を限度として休学期間の延長を認めることがある。

2　休学期間は、通算して2年を超えることができない。

3　休学の期間は第47条に定める修業年限及び在学年限に算入しない。

 

（修　了）

第50条　専攻科に2年以上在学し、所定の授業科目を履修し、62単位以上を修得した者で、かつ、別に定める修了要件を満たした者について、修了を認定する。

2　校長は、修了を認定した者に対し、所定の修了証書を授与する。

3　第1項に規定する単位の修得については、校長が別に定める。

（平成27年規程第1号一部改正）

 

(準用規定)

第51条　専攻科学生については、第2条第3項、第6条から第11条まで、第14条、第15条第1項、第22条第1項及び第2項、第23条から第31条まで、第37条、第38条の規定を準用する。この場合において、第14条第2項中「30単位」とあるのは「16単位」と第22条第1項中「外国の高等学校又は大学」とあるのは「外国の大学」と読み替えるものとする。

 

(その他)

第52条　本章に定めるもののほか、専攻科に関する必要な事項は、別に定める。

 

附　則

この学則は、昭和39年4月1日から施行する。

附　則

この学則は、昭和47年4月1日から施行する。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、昭和51年8月23日から施行し、同年7月1日から適用する。

(適用区分)

2　昭和51年4月1日から同年6月30日までの間に本校に在学した者に係る当該期間の授業料の徴収額については、なお従前の例による。

(経過措置)

3　昭和51年3月31日に本校に在学していた者で引き続いて、同年4月1日に在学した者に係る授業料の各期の徴収額は、変更後の別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、昭和52年8月24日から施行し、同年4月1日から適用する。

(経過措置)

2　昭和52年3月31日に本校に在学していた者で、引き続いて同年4月1日に在学した者に係る授業料の各期の徴収額については、変更後の学則第24条第1項及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、昭和53年7月14日から施行し、改定後の学則の第2条の表の規定、第24条第1項の規定及び別表の規定並びに次項及び附則第3項の規定は、昭和53年4月1日から適用する。

(経過措置)

2　昭和53年4月1日から昭和54年3月31日までの間において本校に入学を許可された者の当該許可の日以後の引き続く在学に係る授業料の額は、改定後の学則第24条第1項の規定にかかわらず43,200円とする。

この場合において授業料の各徴収期の徴収額は、改定後の別表2の規定にかかわらず10,800円とする。

3　昭和53年3月31日に本校に在学していた者で、同年4月1日以後も引き続き在学するものの当該引き続く在学に係る授業料の額及び当該授業料の各徴収期の徴収額については、改定後の学則第24条第1項及び別表2の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、昭和59年9月26日から施行し、昭和59年4月1日から適用する。

(経過措置)

2　昭和59年3月31日に本校に在学していた者で、同年4月1日以後も引き続き在学するものの当該引き続く在学に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、改正後の学則第24条第1項及び第2項の表の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、昭和61年4月1日から施行する。

(経過措置)

2　昭和61年3月31日に本校に在学していた者で、同年4月1日以後も引き続き在学するものの当該引き続く在学に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、改正後の学則第24条第1項及び第2項の表の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附　則

この学則は、昭和63年4月1日から施行する。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、平成元年5月31日から施行し、平成元年4月1日から適用する。

(経過措置)

2　平成元年3月31日に本校に在学していた者で、同年4月1日以後も引き続き在学するものの当該引き続く在学に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、改正後の学則第24条第1項及び第2項の表の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、平成3年4月1日から施行する。

(経過措置)

2　改正(平成3年4月1日)前の学則に定めのあった電気工学科及び土木工学科は、平成3年3月31日に当該学科に在籍する学生が、在籍しなくなるまでの間、それぞれ存続するものとする。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、平成4年2月1日から施行する。

ただし、第23条の規定は平成3年10月21日から適用する。

(経過措置)

2　平成3年10月21日から平成4年3月31日までの間に入学する者の当該入学に係る入学料の額については、改正後の学則第23条の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、平成4年4月1日から施行する。

(経過措置)

2　平成4年3月31日に本校に在学していた者で、同年4月1日以後も引き続き在学するものの当該引き続く在学に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、改正後の学則第24条第1項及び第2項の表の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附　則

この学則は、平成5年4月1日から施行する。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、平成5年10月27日から施行する。

(経過措置)

2　平成5年10月27日から平成6年3月31日までの間に入学する者の当該入学に係る入学料の額については、改正後の学則第29条の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附　則

この学則は、平成6年4月25日から施行し、平成6年4月1日から適用する。

附　則

この学則は、平成8年4月1日から施行する。ただし、第33条第1項ただし書きの改正規定、同条第2項の規定は平成7年11月10日から施行する。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、平成8年4月1日から施行する。

(経過措置)

2　平成8年3月31日に本校に在学していた者で、同年4月1日以後も引き続き在学するものの当該引き続く在学に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、改正後の学則第33条第1項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　平成8年4月1日以降において本校に転学又は編入学をする者に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、改正後の学則第33条第1項の規定にかかわらず、その者の属する年次に在学する者に係る額と同額とする。

附　則

(施行期日)

1　この学則は、平成9年4月1日から施行する。

(経過措置)

2　平成9年3月31日に本校に在学していた者で、同年4月1日以後も引き続き在学するものの当該引き続く在学に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、改正後の学則第33条第1項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　平成9年4月1日以降において本校に転学又は編入学をする者に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、改正後の学則第33条第1項の規定にかかわらず、その者の属する年次に在学する者に係る額と同額とする。

附　則

この学則は、平成10年4月1日から施行する。

附　則

(施行期日)

1　この学則は、平成11年4月1日から施行する。

(経過措置)

2　平成11年3月31日に本校に在学していた者で、同年4月1日以後も引き続き在学するものの当該引き続く在学に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、改正後の学則第33条第1項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　平成11年4月1日以降において本校に転学又は編入学をする者に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、改正後の学則第33条第1項の規定にかかわらず、その者の属する年次に在学する者に係る額と同額とする。

附　則

この学則は、平成12年4月1日から施行する。

附　則

(施行期日)

1　この学則は、平成13年4月1日から施行する。

(経過措置)

2　平成13年3月31日に本校に在学していた者で、同年4月1日以後も引き続き在学するものの当該引き続く在学に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、改正後の大阪府立工業高等専門学校学則(以下「新学則」という。)第33条第1項の規定にかかわらず、なお従前の例による。

3　平成13年4月1日以降において本校に転学又は編入学をする者に係る授業料の額及び当該授業料の各期の納付額については、新学則第33条第1項の規定にかかわらず、その者の属する年次に在学する者に係る額と同額とする。

附　則

この学則は、平成14年4月1日から施行する。

附　則

1　この学則は、平成15年4月1日から施行する。

2　別表第1から別表第3までの教育課程表は平成15年度1年生から適用する。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、平成17年4月1日から施行する。

(経過措置)

2　改正(平成17年4月1日)前の学則第2条の表中、機械工学科、システム制御工学科、電子情報工学科、工業化学科及び建設工学科は、当該学科に在籍する学生が在籍するまでの間に限り設置するものとする。

3　平成17年4月1日以降においても、機械工学科、システム制御工学科、電子情報工学科、工業化学科及び建設工学科の学年別授業科目及びその単位数は、第12条第1項の別表1及び別表2の規定にかかわらず、なお従前のとおりとする。

4　転科に関しては、平成19年3月31日まで従前のとおりとする。

5　平成13年3月31日に大阪府立工業高等専門学校に在学していた者で、この学則の施行の日以後も引き続き在学するもののその引き続く在学に係る授業料の額については、改正後の学則第23条の規定にかかわらず、なお従前の例による。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、平成19年4月1日から施行する。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、平成19年12月26日から施行する。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、平成20年4月1日から施行する。

附　則

(施行期日等)

1　この学則は、平成21年4月1日から施行する。

附　則

(施行期日等)

1　この規程は、平成23年4月1日から施行する。

(経過措置)

2　この規程の施行の日(以下「施行日」という。)前に改正前の大阪府立工業高等専門学校学則に規定する総合工学システム学科に在学していた者で施行日以降も引続いて在学する者については、改正後の大阪府立大学工業高等専門学校学則に定める教育課程の規定にかかわらず、なお、従前の例によるものとする。ただし、原級留置等により、施行日以降の学年に在学した場合は、この規程に定める教育課程等のとおりとする。

附　則(平23・12・22規程第92号)

この規程は、平成24年4月1日から施行する。

附　則(平24・12・21規程第66号)

この規程は、平成25年4月1日から施行する。

附　則(平26・3・28規程第50号)

この規程は、平成26年4月1日から施行する。

附　則(平26・6・27規程第51号)

この規程は、平成27年4月1日から施行する。

附　則(平27・1・23規程第1 号)

（施行期日）

1　この規程は、平成27年4月1日から施行する。ただし、別表第4の改正に係る部分は、平成28年4月1日から施行する。

（経過措置）

2　この規程のうち別表第4の改正に係る部分の施行の日（以下「施行日」という。）前に改正前の学則に規定する専攻科に在学していた者で施行日以降も引き続いて専攻科に在学する者については、改正後の学則に定める教育課程の規定にかかわらず、なお、従前の例によるものとする。ただし、休学等により施行日以降の学年に在学した場合は、改正後の学則に定める教育課程のとおりとする。

附　則(平28・3・31規程第95号)

（施行期日）

１　この規程は、平成28年4月1日から施行する。

（経過措置）

2　この規程の施行の日(以下「施行日」という。)前に総合工学システム学科に在学していた者で施行日以降も引続いて在学する者については、改正後の学則に定める教育課程の規定にかかわらず、なお、従前の例によるものとする。ただし、原級留置等により、施行日以降の学年に在学した場合は、この規程に定める教育課程等のとおりとする。

 

別表第1(第12条関係)

 

一般科目教育課程表(コース共通)

授業科目		単位	学年別配当					備考
			1年	2年	3年	4年	5年
人文社会系科目	国語1	3	3
	国語2	3		3
	国語3	2			2
	日本史	2	2
	世界史	2	2
	現代社会	2		2
	法と経済	2				2
	技術倫理	2					2
理数系科目	基礎数学ａ	3	3
	基礎数学ｂ	3	3
	微分積分ａ	2		2
	微分積分ｂ	2		2
	ベクトル・行列	2		2
	解析ａ	2			2
	解析ｂ	2			2
	線形代数・微分方程式	2			2
	物理1	1	1
	物理2	3		3
	物理3	2			2
	化学1	3	3
	化学2	2		2
保健・体育	保健・体育	8	2	2	2	2
外国語科目	英語Ⅰ	3	3
	英語Ⅱ	3		3
	英語Ⅲ	2			2
	英語Ⅳ	2				2
	英語表現Ⅰ	2	2
	英語表現Ⅱ	2		2
	英語表現Ⅲ	2			2
総合的学習	特別研究	②			②
芸術	芸術（音楽）	2	2					いずれか 1科目選択
	芸術（美術）	2
	芸術（書道）	2
選択科目群	英語演習Ａ	2				2		いずれか 1科目選択
	言語と文化	2
	数学解析	2
	数学演習	2
	哲学	2
	英語演習Ａ	2				2		いずれか 1科目選択
	言語と文化	2
	数学解析	2
	社会文化論	2
	一般化学	2
	英語演習Ｂ	2					2	いずれか 1科目選択
	中国語	2
	ドイツ語	2
	心理学	2
	現代物理学概論	2
開設単位数合計		109	30	23	18	26	12
共通科目単位数			24	23	18	6	2
選択群科目単位数			6			20	10
修得可能単位数合計		81	26	23	18	10	4

 

基礎物理学

1

1

編入生対象

表中の○数字は、「必修得科目」の単位数を示す。

 

別表第2（第12条関係）

 

専門科目教育課程表(工学基礎科目・コース共通)

授業科目		単位	学年別配当					備考
			1年	2年	3年	4年	5年
工学基礎科目	総合工学実験実習Ⅰ	④	④
	総合工学実験実習Ⅱ	④		④
	総合工学システム概論	1	1
	情報	2	2
	情報処理Ⅰ	1		1
	製図基礎	1		1
	電機電子基礎	1		1
	環境科学概論Ⅰ	1		1
	環境科学概論Ⅱ	1		1
	基礎工学演習Ⅰ	1		1
	基礎工学演習Ⅱ	1		1
	情報処理Ⅱ	1			1
	物質科学	1			1
	数値計算	2				2
	応用数学Ⅰ	2				2
	応用物理Ⅰ	2				2
	応用数学Ⅱ	2					2
	応用物理Ⅱ	2					2
	技術英語	2					2
	企業経営	1					1
	環境科学	1					1
工学基礎科目単位数		34	7	11	2	6	8

表中の○数字は、「必修得科目」の単位数を示す。

 

専門科目教育課程表(機械システムコース)

機械システムコース 授業科目	単位	学年別配当
		1年	2年	3年	4年	5年
材料力学基礎	1			1
熱力学基礎	1			1
電気・電子回路	1			1
機構学	1			1
シーケンス制御	1			1
マイクロコンピュータ	1			1
工業力学	2			2
CAD設計製図	2			2
機械システム実習	④			④
材料力学	2				2
材料学	2				2
熱力学	2				2
流れ学	2				2
加工工学Ⅰ	2				2
計測技術	2				2
メカトロニクス	2				2
基礎研究	②				②
機械システム実験Ⅰ	④				④
設計法	2					2
制御工学	2					2
機械システム実験Ⅱ	②					②
材料工学	2					2
加工工学Ⅱ	2					2
流体工学	2					2
エネルギー変換工学	2					2
卒業研究	⑧					⑧
コース専門科目単位数合計	56	0	0	14	20	22

 

工学基礎科目単位数合計	34	7	11	2	6	8
コース専門科目単位数合計	56	0	0	14	20	22
専門科目総単位数	90	7	11	16	26	30

 

授業科目	単位	学年別配当
		1年	2年	3年	4年	5年
インターンシップ	2				2

表中の○数字は、「必修得科目」の単位数を示す。

 

専門科目教育課程表(メカトロニクスコース)

メカトロニクスコース 授業科目	単位	学年別配当
		1年	2年	3年	4年	5年
工業材料	1			1
工業力学	2			2
設計学	2			2
電気回路Ⅰ	2			2
電磁気学Ⅰ	1			1
CAD設計製図	2			2
電気機械工作実習	④			④
材料力学	2				2
熱力学	2				2
流体力学	2				2
電気回路Ⅱ	2				2
電子回路	2				2
電磁気学Ⅱ	2				2
工学演習	1				1
制御工学	1				1
基礎研究	②				②
電子機械工学実験Ⅰ	④				④
機構学	1					1
人間工学	1					1
メカトロニクス	1					1
ロボット工学	1					1
システム制御工学	1					1
信号処理概論	1					1
パワーエレクトロニクス	2					2
計測工学	1					1
システム工学	1					1
センサー工学	1					1
電気機器	1					1
電子機械工学実験Ⅱ	②					②
卒業研究	⑧					⑧
コース専門科目単位数合計	56	0	0	14	20	22

 

工学基礎科目単位数合計	34	7	11	2	6	8
コース専門科目単位数合計	56	0	0	14	20	22
専門科目総単位数	90	7	11	16	26	30

 

授業科目	単位	学年別配当
		1年	2年	3年	4年	5年
インターンシップ	2				2

表中の○数字は、「必修得科目」の単位数を示す。

 

専門科目教育課程表(電子情報コース)

電子情報コース 授業科目	単位	学年別配当
		1年	2年	3年	4年	5年
電磁気学Ⅰ	2			2
電気回路Ⅰ	2			2
論理回路	2			2
電子計測	1			1
マイクロコンピュータ	2			2
アルゴリズム論	1			1
電子情報実験Ⅰ	④			④
電磁気学Ⅱ	2				2
電気回路Ⅱ	2				2
電子回路	2				2
電気機器Ⅰ	1				1
電子材料	2				2
計算機システム	2				2
オブジェクト指向プログラミング	1				1
計算機言語理論	1				1
工学演習	1				1
電子情報実験Ⅱ	④				④
基礎研究	②				②
電気機器Ⅱ	1					1
システム制御工学	2					2
計算機アーキテクチャ	2					2
情報通信工学	2					2
信号処理概論	1					1
データベース工学	1					1
オペレーティングシステム	1					1
人工知能	1					1
システム設計	1					1
電子情報実験Ⅲ	②					②
卒業研究	⑧					⑧
コース専門科目単位数合計	56	0	0	14	20	22

 

工学基礎科目単位数合計	34	7	11	2	6	8
コース専門科目単位数合計	56	0	0	14	20	22
専門科目総単位数	90	7	11	16	26	30

 

授業科目	単位	学年別配当
		1年	2年	3年	4年	5年
インターンシップ	2				2

表中の○数字は、「必修得科目」の単位数を示す。

 

専門科目教育課程表(環境物質化学コース)

環境物質化学コース 授業科目	単位	学年別配当
		1年	2年	3年	4年	5年
化学工業概論	1			1
有機化学Ⅰ	2			2
分析化学Ⅰ	2			2
無機化学Ⅰ	2			2
物理化学Ⅰ	2			2
化学基礎計算	1			1
環境物質化学基礎実験	④			④
バイオ分子工学	2				2
有機化学Ⅱ	2				2
分析化学Ⅱ	2				2
無機化学Ⅱ	2				2
物理化学Ⅱ	2				2
化学工学Ⅰ	2				2
環境有機分析	1				1
化学英語	1				1
環境物質化学実験Ⅰ	④				④
基礎研究	②				②
環境物質化学演習Ⅰ	2					2
環境物質化学演習Ⅱ	2					2
分子材料設計	1					1
機器環境分析	1					1
環境プロセス工学	1					1
バイオプロセス工学	1					1
高分子化学	2					2
化学工学Ⅱ	2					2
環境物質化学実験Ⅱ	②					②
卒業研究	⑧					⑧
コース専門科目単位数合計	56	0	0	14	20	22

 

工学基礎科目単位数合計	34	7	11	2	6	8
コース専門科目単位数合計	56	0	0	14	20	22
専門科目総単位数	90	7	11	16	26	30

 

授業科目	単位	学年別配当
		1年	2年	3年	4年	5年
インターンシップ	2				2

表中の○数字は、「必修得科目」の単位数を示す。

 

専門科目教育課程表(都市環境コース)

都市環境コース 授業科目	単位	学年別配当
		1年	2年	3年	4年	5年
測量学	2			2
建設材料	2			2
構造力学Ⅰ	2			2
水循環工学Ⅰ	1			1
土質環境工学Ⅰ	1			1
建築計画	2			2
測量実習	②			②
材料実験	①			①
建築造形実習	①			①
構造力学Ⅱ	2				2
RC工学	2				2
鋼構造学	2				2
都市環境計画	2				2
生活環境計画	2				2
水循環工学Ⅱ	2				2
土質環境工学Ⅱ	2				2
構造実験	②				②
水・土質環境実験	②				②
基礎研究	②				②
建設施工	2					2
環境衛生工学	2					2
地球環境工学	2					2
資源リサイクル工学	1					1
環境デザイン論	2					2
防災工学	1					1
住環境設計演習	1					1
建築法規	1					1
環境デザイン実習	②					②
卒業研究	⑧					⑧
コース専門科目単位数合計	56	0	0	14	20	22

 

工学基礎科目単位数合計	34	7	11	2	6	8
コース専門科目単位数合計	56	0	0	14	20	22
専門科目総単位数	90	7	11	16	26	30

 

授業科目	単位	学年別配当
		1年	2年	3年	4年	5年
インターンシップ	2				2

表中の○数字は、「必修得科目」の単位数を示す。

 

別表第3（第12条関係）

特別活動教育課程表

特別活動	単位時間	学年別配当
		1年	2年	3年	4年	5年
	90	30	30	30

 

別表第4（第48条関係）

（平成26年規程第51号一部改正、平成27年規程第1号一部改正）

一般科目および専門共通科目教育課程表

区分		科目名	単位数	学年配当		備考
				1年	2年
一般科目	必修	英語応用演習Ⅰ	2	2
		英語応用演習Ⅱ	2		2
		技術と文化	2		2
	選択	日本文学	2		2
	一般科目開設単位数		8	2	6
	一般科目修得可能単位数		8	2	6
専門共通科目	必修	総合工学システム	2		2
		工学システム計画	2	2
		工学システム設計演習Ⅰ	2	2
		工学システム設計演習Ⅱ	2		2
		工学システム実験実習	4		4
		インターンシップ	3	3
	選択	線形代数学	2	2
		応用解析学	2	2
		統計解析学	2	2
		計算力学	2	2
		情報ネットワーク	2	2
		機能性材料	2	2
		生物工学	2		2
		解析力学	2	2
		統計熱力学	2	2
		知的所有権	2		2
		リスクマネジメント	2		2
		応用電磁気学	2	2
		ユニバーサルデザイン	2		2
	専門共通科目開設単位数		41	25	16
	専門共通科目修得可能単位数		41	25	16

 

専門科目教育課程表

区分			科目名	単位数	学年配当		備考
					1年	2年
専門コース科目	必修	専門	工学基礎研究	8	8
			工学特別研究	8		8
			工学特別ゼミナールⅠ	2	2
			工学特別ゼミナールⅡ	2		2
	選択	機械工学 コース	応用材料力学	2	2
			精密加工学	2		2
			設計工学	2		2
			応用流体工学	2	2
			熱物質輸送論	2	2
			応用制御工学	2	2
			ロボット制御	2		2
		電気電子工学コース	応用センサー工学	2	2
			応用電子回路	2	2
			光物性工学	2	2
			応用情報工学	2	2
			応用制御工学	2		2
			信号処理	2		2
			生体情報工学	2		2
		応用化学コース	環境分析化学	2		2
			応用無機化学	2	2
			理論有機化学	2	2
			応用有機化学	2	2
			応用物理化学	2	2
			化学反応論	2		2
			化学熱力学	2		2
		土木工学 コース	構造解析学	2	2
			交通計画	2	2
			応用振動論	2	2
			都市地域計画	2	2
			水環境工学	2		2
			地盤工学	2		2
			コンクリート構造学	2		2
	専門科目開設単位数			76	42	34
	機械工学		修得可能単位数	34	18	16
	電気電子工学			34	18	16
	応用化学			34	18	16
	土木工学			34	18	16